当社視聴覚教材ページのハラスメント教育動画（「明るい職場応援団」サイトにリンク）を更新し、本数も増やしました。
以下の当社視聴覚教材動画目次タブを確認頂き、ご活用ください。
なお、社内教育目的でのダウンロードも可能ですが、著作権・版権は「明るい職場応援団」にあるので、改変、画像キャプチャーでの二次利用、販売用途は当然ながら法律上禁止です。ご了承ください。
https://hspc.jp/free/video_table-of-contents
＜コンテンツ一覧＞
動画で学ぶハラスメント 声をあげないことがハラスメント「声をあげよう！編
動画で学ぶハラスメント SNSで起きたセクシュアルハラスメント
動画で学ぶハラスメント マタニティハラスメントの現実
動画で学ぶハラスメント 男性の育児休業等に関するハラスメントの現実
動画で学ぶハラスメント 妊娠・出産等に関するハラスメントの防止に向けて
動画で学ぶハラスメント セクシュアルハラスメントの防止に向けて
動画で学ぶハラスメント もしも、あなたがハラスメントにあったら(ロングver)
動画で学ぶハラスメント 仕事の上で叱るとき、どのように叱ればいいでしょう？アウト！レベル
動画で学ぶハラスメント 仕事の上で叱るとき、どのように叱ればいいでしょう？セーフレベル
動画で学ぶハラスメント あなたの職場でこんなシーンを見かけませんか？派遣社員に対する差別的な扱い
動画で学ぶハラスメント あなたの職場でこんなシーンを見かけませんか？成績不振社員への叱咤激励
動画で学ぶハラスメント あなたの職場でこんなシーンを見かけませんか？先輩から後輩への無視・いじめ
動画で学ぶハラスメント 仕事中にネットサーフィンをやっているようです。（「不真面目な社員への指導の仕方」の例）
以上
第三次産業を中心に転倒災害の増加に歯止めがかかっていません。
産業構造の変化(第三次産業に従事する人口の増加)、労働人口の高齢化など、背景要因は様々ですが、いずれにしても中高年労働者の転倒は療養期間が長期間になり易いことが判っています。
今回、中央労働災害防止協会が制作した以下チェックシートをご紹介します。是非活用頂き、職場から転倒災害を撲滅しましょう！
stop_tentou_leaflet.pdf (1.87MB)
標記、厚生労働省は《ラベルでアクション》～事業場における化学物質管理の促進のために～事業の一環として、２０２１年度事業として以下e-ラーニングを試行しています。参考紹介いたします。
期間限定動画なので、公開中に化学物質取扱作業に従事する関係者が一人でも多くこのe-ラーニングに触れることができればと希望します。
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eラーニングに対応した動画の教育用資料（試行版）を公開しています。
動画に対するご意見をお願いします。
（令和４年２月末までの期間限定で公開中。ご意見をもとに修正し完成版とする予定です。）
化学物質管理に関する社内安全衛生教育用動画（eラーニング）特設サイト
（事業委託社のページに移動します。）
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以上
《 ラベルでアクション 》～事業場における化学物質管理の促進のために～
標記、平成28年6月に施行された改正労働安全衛生法により、人に対する一定の危険性又は有害性が明らかになっている化学物質について、
（１）譲渡又は提供する際のラベル表示
（２）譲渡又は提供する際の安全データシート（SDS）の交付
（３）事業場で取扱う際のリスクアセスメントの実施
の３つの対策が義務付けとなっています。
事業者と労働者が、取り扱う化学物質の危険性や有害性を認識し、事業者はリスクに基づく必要な措置を検討・実施し、労働者は危険有害性を理解してリスクに応じた対策を実行することが求められています。
厚生労働省は、この取り組みの一環として「ラベルでアクション」をキャッチフレーズとして、化学物質のもつ危険有害性を把握し行動を起こすよう、すべての関係者に対し促しています。
同省は、その周知・理解のための資料として、マンガを利用した小冊子、リーフレット、ポスターの作成をしていますので、以下添付のとおり紹介いたします。是非ご活用ください。
小冊子（ラベルでアクション）【令和２年度】hspc.pdf (6.54MB)
リーフレット（ラベルでアクション）【令和３年度更新】hspc.pdf (0.5MB)
ポスター（作業前に絵表示を確認）【令和３年度更新】hspc.pdf (0.57MB)
ポスター（ラベルでアクション）【令和３年度】hspc.pdf (1.59MB)
なお、小冊子は、巻末にも記載されているとおり厚生労働省の許可なき複製、転用、販売などの二次利用は禁止されています。ご承知おきください。
以上
厚生労働省では、国民の健康づくりを推進する上で適切な内容の施設を認定しその普及を図るため「健康増進施設認定規程」を策定し、運動型健康増進施設、温泉利用型健康増進施設、温泉利用プログラム型健康増進施設の3類型の施設について大臣認定を行っています。
また、運動型健康増進施設及び温泉利用型健康増進施設の内、一定の条件を満たす施設を指定運動療法施設として指定しています。
※健康増進施設認定規程第５条第２項について、
令和４年度からは未曾有の災害等、認定の有効期間内での更新が極めて困難である場合を除き、申請を認めないことをご留意下さい。
なお、認定の有効期間更新の申請は、有効期間が満了する日の１年前から行うことができますので、早めに申請準備を行っていただくようお願いいたします。
【主な認定基準等】
1.運動型健康増進施設（認定施設一覧）※詳しい情報は財団法人日本健康スポーツ連盟のHPをご覧ください。
健康増進のための有酸素運動を安全かつ適切に行うことのできる施設
・主な設備 トレーニングジム、運動フロア、プールの全部又は一部
2.温泉利用型健康増進施設（認定施設一覧 ）※詳しい情報は財団法人日本健康開発財団のHPをご覧ください。
健康増進のための温泉利用及び運動を安全かつ適切に行うことのできる施設
・主な設備 運動施設・温泉利用施設（例示：全身・部分浴槽、気泡浴槽、サウナ等）
3.温泉利用プログラム型健康増進施設（認定施設一覧）※詳しい情報は財団法人日本健康開発財団のHPをご覧ください。
温泉利用を中心とした健康増進のための温泉利用プログラムを有し、安全かつ適切に行うことのできる施設
・主な設備 温泉利用施設（刺激の強い浴槽・弱い浴槽）
※温泉利用型健康増進施設で医師の指示に基づき治療のため温泉療養を行った場合及び指定運動療法施設で医師の処方に基づき運動療法を実施した場合、一定の条件の下、施設利用料が所得税法第73条に規定される医療費控除の対象となります。
以上
