安全衛生情報

2023-07-04 15:17:00

「熱中症予防×新型コロナウイルス対策 編」紹介

 

今年も7月に入り、連日暑い日が続いています。

依然として、職場においても熱中症が発生、重篤化して死亡に至る事例も後を絶ちません。
職場では今後も熱中症対策を十分に検討・実施しなければなりません。

新型コロナウイルスも、第5類感染症(従来インフルと同じ位置づけ)に移行したとはいえ、第9波の兆候も一部に聞こえ始めてており、継続的対策が必要です。

熱中症とコロナウイルス。
私たちはこの2つの問題にどのように対応していけば良いのでしょうか。

 

新型コロナウイルス感染予防に対応した熱中症予防動画教材リーフレット_hspc.jpg



この作品はコロナウイルス下における熱中症対策とは一体どういうものなのかを考え、その手順を分かり易く解説した教材です。

(価格はDVD版で税抜38,000円)

 

 以下お問い合わせからメールでご相談、ご依頼ください。

順次回答いたします。

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 お問い合わせ - 株式会社安全衛生推進センター (hspc.jp)

 

【サンプル動画】

DVDメニュー項目(項目ごとに再生できます。)

1. プロローグ
2. 熱中症の症状熱中症とは
・熱中症のさまざまな症状( 新型コロナウイルス感染症対策)
・熱中症が生じやすい条件
・暑さに備えた体つくり
3. 熱中症の予防方法熱中症を予防するためには(新型コロナウィルス感染症対策)
・各個人の熱への順化
・プレクーリング
・こまめな水分補給
・日頃からの健康管理
4.緊急時の救急処置
dk124_pk_dvd.jpg
時間:19分
価格:DVD版 ¥38,000(税込¥41,800) 送料無料
  

制作:株式会社ワイ・イーピー

監修:株式会社安全衛生推進センター 労働安全コンサルタント 佐藤雅史

 以上

2023-07-04 11:51:00

基発0525 第3 号

都道府県労働局長 殿

厚生労働省労働基準局長

 

 標記、これまで防じんマスク、防毒マスク等の呼吸用保護具を使用する労働者の健康障害を防止するため「防じんマスクの選択、使用等について」(平成17 年2 月7 日付け基発第0207006 号。以下「防じんマスク通達」という。)及び「防毒マスクの選択、使用等について」(平成17 年2 月7 日付け基発第0207007 号。以下「防毒マスク通達」という。)により、その適切な選択、使用、保守管理等に当たって留意すべき事項を示してきた。

 今般、労働安全衛生規則等の一部を改正する省令(令和4年厚生労働省令第91 号。以下「改正省令」という)等により、新たな化学物質管理が導入されたことに伴い、呼吸用保護具の選択、使用等に当たっての留意事項を下記のとおり定めたので、関係事業場に対して周知を図るとともに、事業場の指導に当たって遺漏なきを期されたい。

なお、防じんマスク通達及び防毒マスク通達は、本通達をもって廃止する。

 

pdf 防じんマスク、防毒マスク及び電動ファン付き呼吸用保護具の選択、使用等について_20230602_1.pdf (0.59MB)

以上

2023-07-04 11:22:00

2023年6月21日付で発行された標記に関する事務連絡を添付のとおり報告します。

補助金の内容について、従前は「高年齢労働者の労働災害防止コース」のみでしたが、今回新たに医療保険者と事業者が積極的に連携し、明確な役割分担と良好な職場環境のもと、労働者の予防・健康づくりを効果的・効率的に実行するための「コラボヘルスコース」を補助金の対象としまた。

 

積極的な活用を希望します。なお、予算の範囲内での補助金対応なので、昨年同様上限に達した段階で受付を中止しますことをご了承願います。

 

pdf エイジフレンドリー補助金の周知について(お願い)20230703_2.pdf (1.07MB)

エイジフレンドリー補助金の周知について(お願い)20230703_2_ページ_2.png

 

2023-07-03 08:02:00

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本日7月3日は、

集中豪雨警報発令中!
九州地区で線状降水帯が発生し、終日にわたり「命を守るための行動」が必要です。

熱中症警報発令中!
近畿地区から関東にかけての広い範囲で日中最高気温が30度を超え。一部で35度を超える「猛暑日」となる可能性もあります。屋内外を問わず熱中症対策を徹底し
ましょう。また、夕方からの落雷・ゲリラ降雨にも注意が必要です。


環境省熱中症予防情報サイト
(PC)https://www.wbgt.env.go.jp/
(スマートフォン)https://www.wbgt.env.go.jp/sp/

雨雲情報図:気象庁

2023-07-03 07:00:00

50歳以上を中心に、転倒による骨折等の労働災害が増加し続けています。

 事業者は労働者の転倒災害防止のための措置を講じなければなりません。また、労働者自身が注意することも必要です。

 転倒災害は死亡災害こそ少ないものの、休業4日以上の被災、つまり骨折等長期の休職を余儀なくされ、そのまま寝たきりになる被災も多発しています。職場から「躓き」「滑り」に起因する災害要因を一掃すると共に、労働者自身も日頃から歩数を意識し体力(筋力)を維持する等、で転倒災害防止を図りましょう。

 

pdf 労働者の転倒災害(業務中の転倒による重傷)を防止しましょう_事業者向け_r5.2023.pdf (0.68MB)

pdf 労働者の転倒災害(業務中の転倒による重傷)を防止しましょう_労働者向け_r5.2023.pdf (0.49MB)

以上